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「物価高」という言葉を耳にする機会がぐっと増えた昨今。「わが家のお金はこのままで大丈夫？」と不安になること、ありますよね。

そこでおすすめしたいのが、1年分の家計と資産を振り返る「家計の総決算」。収支や貯蓄と真正面から向き合うと、漠然とした不安を手放しやすくなります。

今回は、年間100万円以上貯めているKota（コタ）が、毎年行っている総決算の流れをご紹介。物価高でも無理なく貯めるヒントを見つけてみませんか。

1. まずは家計の全体像をつかむ！：1年間の収支をチェック

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「この1年で資産は増えた？減った？」という全体像をつかむために、まずは収支の確認からスタート。

始めに、1年間でもらった手取り額の合計をチェックします。

会社員の方は源泉徴収票を見るのがいちばん確実。手元になければ、通帳の記帳を見て、1年分の振り込みを合計しても。ざっくり把握したいときは、直近の給与明細に「12」をかけて、ボーナスを足す方法でも十分です。

ちなみにわが家は、児童手当や自治体の子育て給付金など、毎年ほぼ確実に入ってくるお金も収入に含めています。

次に見ていくのが支出額。

家計簿をつけている場合は、アプリの年間レポートや、手書き家計簿の月合計を足して12ヶ月分を集計。つけていない場合は、クレジットカードや電子マネーの利用明細から、大まかな合計額を確認しましょう。

それも難しければ、「入ってきたお金から年間の貯金額を引く」逆算スタイルがおすすめ。貯金額は、年初と年末の銀行預金残高を比べればOKです。

入ってきたお金と出ていったお金の合計額が分かったら、最後に収支を計算します。

黒字ならまずはひと安心。もし赤字でも、「現状を把握できたことが大きな前進！」と、ポジティブに受け止めてみて。

2.「見直しポイント」がまるわかり！：費目ごとの年間支出額をチェック

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全体の収支が見えたら、次のステップは費目ごとの仕分け。「どこに使いすぎていたか」、「見直しやすいのはどこか」が、ひと目で分かります。

家計簿をつけている場合は、費目ごとの年間合計を出せばOK。つけていない場合は、クレジットカードなどの利用明細から、ざっくり把握できれば十分です。

特に金額が多かった費目は内訳をチェックすると、無理なく削れそうな「ぜいたく費」が見えてくるはず。

4人家族のわが家の場合、昨年は医療費のインパクトが大きい年でした。支出額はなんと前年の約9倍の70万円超え...！

数字だけ見るとドキッとしますが、その内訳はほとんどが次女の歯列矯正の初期費用。これは健康への投資ととらえ、必要経費として受け止めることに。一時的な出費だと分かれば、今年の医療費の見通しも立てやすくなり、安心できます。

ほかに、食費は物価高の影響を強く感じた費目。引き続きふるさと納税で「米」を選ぶのと合わせて、地味にかさんでいた子どもたちのお菓子代を見直したいところ。お菓子だけの予算を決めて、買い過ぎを防ごうと考えています。

3. 家計管理のモチベがアップ！：今の総資産をチェック

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総決算の締めに行いたいのが、「トータルでいくら持っているか」の確認。

預貯金はもちろん、NISAや個別株などの投資資産、解約返戻金がある保険など、「お金に換金できるもの」をすべて書き出して合計します。（※簡単に行うために、ここでは住宅ローンなどの負債は含めず、プラスの資産に絞って集計）

数字が見えると「もっと増やしたい！」と、シンプルに家計管理のモチベーションが上がり、具体的な戦略を考えるきっかけにもなるはず。

わが家の場合、預貯金は微増程度でしたが、つみたてNISAが好調だったおかげで、総資産は順調にアップ。成果を実感できたことで、投資のやる気が続きそうです。

家計のモヤモヤは「見える化」で解消！

お金まわりのニュースを聞くと、なんとなく不安になってしまうもの。その理由のひとつは、「今の暮らしにどれくらいお金が必要か」、「自分はいくら持っているか」といった、家計の現在地が見えていないことかもしれません。

ハッとした方は、ぜひ今回ご紹介した3ステップにチャレンジしてみて。

おおよそでも具体的な額が分かると、対策を打つべきポイントがはっきりして、不安感は確実に小さくなるはず。支出のクセが浮き彫りになり、増やしどころも見えてきます。

わが家では、毎年夫婦で家計の総決算をするのが恒例行事。おかげで、日々のお金のことでケンカになりにくく、旅行や家電など、大きな出費の話し合いもスムーズです。

完璧を目指さなくて大丈夫。まずはできるところから始めてみませんか。

■執筆／Kota
元クルーズ船乗組員。狭い船室で、4ヶ月の乗船勤務をスーツケースひとつでこなした経験から、厳選したモノで心地よく暮らすヒントを発信。10年以上の完全ワンオペ育児で身につけた、ムリなく続けられる家事アイデアの紹介も得意としている。

編集／サンキュ！編集部

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※投資には元本保証はありません。損失のリスクも検討し、自己責任のうえで行ってください。