わが家の地域では、可燃ごみの回収は週2回。24時間ごみ出しOKのスペースもないので、回収日までは家で保管するしかありません。
気温が低い時期はあまり気にならないけれど、暖かくなってくると一気に独特のニオイと、どこからともなく現れるコバエが…。さまざまな対策を試してみるものの、どれも効果はいまひとつでした。
根本的に解決するには「ニオイを抑える」のではなく、「そもそもニオわせない」のが確実。そう考えて目をつけたのが、生ごみ処理機でした。バイオ式や乾燥式などいくつかあるタイプの中から、室内で手軽に使える「乾燥式」をチョイス。
5年前に初めて購入した機種は約35,000円。当時はポチるのにかなり勇気がいりました。
そして先日、故障をきっかけに『loofen（ルーフェン）』（70,620円）に買い替えて、いまも毎日フル稼働中。ごみ箱感覚で入れてスイッチを押すだけ。シンプルで使い勝手抜群です。
出典：写真AC
まず、いちばんの悩みだったニオイが、ほとんど気にならなくなりました。
乾燥式の生ごみ処理機は、温風をあてて生ごみの水分を飛ばす仕組み。しっかり乾燥させることで腐敗が進まず、ニオイの発生そのものが抑えられます。
処理後のパリパリになった生ごみは、ほんのり香ばしい香りがすることはあっても、嫌な腐敗臭はほぼしません。紙に包んでキッチンのごみ箱に捨てるだけで、回収日までストレスなく過ごせるようになりました。
ニオイがしなくなると、自然とコバエが寄って来なくなるのもうれしい限り。
実際に、24時間でコバエの侵入数を比較したメーカーの実験では、無処理のごみが84匹だったのに対して、乾燥したごみはゼロに近い0.67匹という結果も※。
ニオイにくわえて不快なコバエがいなくなれば、キッチンはもっと清々しい空間になりますよね。
※参考：株式会社 食環境衛生研究所「コバエに対する侵入比較試験」2024年10月実施
ある日の生ごみの処理前（左）と乾燥後（右）
生ごみの水分が飛ぶと、カサが減って軽くなるのもうれしいポイント。
わが家の場合、処理後の生ごみの重さは平均で約1/5に。手に持ったときの違いがはっきり分かるほどで、ごみ出しの負担が変わりました。量もだいぶ減るので、ご家庭によってはゴミ出しの頻度を減らせるかもしれません。
わが家のゴミ出し回数自体は変わらないものの、1回あたりのごみが軽くなって、指定ごみ袋にも余裕が。以前はぎゅうぎゅう押し込んでいたのが無理なく収まるようになり、ごみ出しのステップがぐっとスムーズになりました。
バスケットにポイポイ入れるだけでOK
ネギやニンニクのように香りが強いものや、傷みやすい魚などは、とくに処理に悩みがちですよね。以前のわが家では、「魚料理はゴミ回収日の前日にする」といった工夫をしていました。
でも、生ごみ処理機を取り入れてからは、そうしたタイミングの調整や、処理に迷う場面が激減。
調理中に出るごみはもちろん、食べ残しもそのまま投入すればOK。処理機によっては柑橘類や魚の骨がNGな場合もありますが、この生ごみ処理機は面倒な仕分けいらず。どんな生ごみもポイポイ入れられるから助かります。
生ごみが出るたびに「どうやって捨てよう…」と考えなくて済むのは、想像以上に快適ですよ。
わが家の定位置はオーブンレンジの隣
価格以外の気になるポイントについても、実感ベースでお伝えします。
まずは音について。早朝や深夜など静かな時間帯には、稼働音がやや気になることがあるものの、日中はほとんど感じない程度。別機種を含めて5年以上使っていますが、ストレスになるほどではありません。
電気代は、乾燥式の場合で1ヶ月あたり1,000円前後が目安と言われています※。わが家でも、使い始めてからの電気代の変化は気にならないレベル。
そして意外と見落としがちなのが、設置スペースです。本体自体はコンパクトなモデルも多いですが、乾燥式は排気の関係で、壁から少し離して設置する必要がある場合がほとんど。見た目以上に余裕をもってスペースを確保しておくと安心です。わが家では、キッチン家電を並べている棚の一角を定位置にしています。
※参考：「生ゴミ処理機にかかる電気代│電気代の安い生ゴミ処理機」（loofen）
https://official.loofen.jp/ar8/
日々のお手入れは、バスケットのパーツを洗うだけ
生ごみ処理機は「暮らしの質」を底上げしてくれる家電。不快なニオイや、毎日の家事にまつわる小さなストレスが減るから、もう手放せません。
値段の高さはネックですが、一度故障しても買い替えて使い続けているほど、わが家にとってはメリットが上回ります。
とくにこれからの季節、生ごみのニオイが心配な方は一度検討してみては？まずは試してみたいという場合は、レンタルを利用するのも◎。また、自治体によっては購入時に助成金制度が利用できることもあるので、事前に自治体の公式サイトなどで最新情報をチェックしてみるのがおすすめです。
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